結婚式の費用、自己負担は？

結婚式の費用を調べると、まず「平均◯◯万円」が出てくる。ただ、その数字を自分の予算にすると、たいてい合わない。

自己負担の平均は161.3万円。ただし0円だった人が8.9%いて、400万円以上の人も3.0%いる（※1）。散らばりが大きいので、平均は目安にならない。

費用は3つの数字の引き算

結婚式のお金は、3つの数字の引き算でできている。

（※1）

総額とご祝儀の差が、そのまま自己負担になるわけではない。親・親族からの援助が入る人が多いからで、そこは次の節で見る。

343.9万円という総額だけを見て身構える必要はない。

自己負担額は、どのくらいばらつくか

自己負担額を分布で見ると、こうなる（※1）。

いちばん多いのは150〜200万円未満で17.1%。平均の161.3万円はこの中に入る。ただしその山はそれほど高くない。 100万円未満が28.1%いる一方で、250〜300万円未満が10.3%、400万円以上も3.0%いる。

⚠️ この表は抜粋のため、300〜400万円未満の区分が含まれていません。合計は89.5%で100%になりません。区分をまたいだ合算はできません。

「自己負担0円」をあてにしない

0円以下は8.9%いるが、これは結果であって計画ではない。

ご祝儀は招待客の人数と間柄で決まるので、こちらで動かせる部分が少ない。 0円に賭けて予算を組むと、外れたときに逃げ場がなくなる。

親からの援助が入ると、話が変わる

（※1）

4組に3組は、なんらかの援助を受けている。金額も小さくないので、援助があるかどうかで自己負担は大きく動く。

援助の有無が決まらないと予算の幅が決まらないので、早めに話しておく。

⚠️ 援助額は「援助があった人の平均」なので、全体の平均ではない。

住んでいる場所で、金額が変わる

（※1）

首都圏と北海道で150万円以上の差がある。全国平均の343.9万円は、この幅をならした数字にすぎない。

一人当たりの額を見ると、九州と北海道が低く、関西と東海が高い。総額が高いエリアと、一人当たりが高いエリアは一致しない。

7年で、費用はどう動いたか

総額の推移（全国・万円）（※1）。

自己負担額の推移（全国・万円）。

2021年に総額が292.3万円まで落ち、そこから3年連続で戻している。ただし自己負担は総額ほど落ちていない。2021年でも143.7万円ある。

規模を小さくしても、自己負担はそれに比例しては減らない。人数を削るとご祝儀も減るからで、ここが費用を考えるときの難しいところ。

人数の動きも反転している

2024年の調査で、「80人以上」が「20人未満」を上回った。招待客数の平均も52.0人（前年から＋2.9人）で、小規模化は反転しつつある。

つまずきやすいところ

平均を、そのまま予算にしない

ここまで見たとおり、平均の周りに山ができていない。地域でも150万円以上動く。平均は「だいたいこのくらい」を掴む数字であって、自分の予算ではない。

使うなら、自分の条件（エリア・人数・援助の有無）に近いところを見る方がいい。

最初の見積りと、最終の金額は違う

この数字はすべて実際にかかった額で、最初の見積りではない。見積りは内容を選んでいく過程で動く。

どう動くかは会場によって違うので、フェアで直接聞くのが早い。

→ ブライダルフェアで必ず聞くこと10（見積りを後で比べられる形にする10問）

ご祝儀を先に使わない

ご祝儀が入るのは当日以降。支払いが前払いの会場だと、入る前に払うことになる。支払い時期は会場ごとに違うので、これも確認しておきたい項目のひとつ。

人数を削れば安くなる、とは限らない

人数を減らすと総額は下がるが、ご祝儀も下がる。自己負担がどう動くかは、削る人数と会場の最低保証人数による。

最低保証人数を下回ると、来なかった分も料金がかかる会場がある。

残りの期間で、何が間に合うか

費用は、決めた内容の積み重ねで決まる。そして内容を決める順番は、残り期間で変わる。

残り月数を入れると、いま決められるものだけを並べたカレンダーが出る。

全体の流れはこちら。

→ 花嫁準備 12ヶ月逆算カレンダー【完全版】